「そろそろマイホームを考えたい…」と考えて、家族みんなで物件情報を見ながら会議する。
なかなか意見がまとまらず大変ではありますが、とても楽しい時間だと思います。
ですが、その中で「これってどういう意味？」と思う不動産専門用語や内容も出てくることはありませんか？
不動産売買は、人生の中でもっとも大きな買い物と言えます。
曖昧なまま進めるのではなく、きちんと意味を理解した上で話を進めていきたいものです。
今回は、そんな不動産用語の中で「更地渡し」とは何か、ご紹介していきたいと思います。
不動産売買における「更地渡し」には建物撤去作業が発生する
建物を建てるために、まずは建てる場所を選ばなくてはいけません。
そのために土地情報をみていく中で「更地渡し」という言葉がたまに出てきます。
この「更地渡し」とは「この土地にすでに建物が建っているけれど、売る時には建物を無くして販売しますよ」という意味になります。
例えば、築数十年のとても古い建物（古屋）がある土地などが「更地渡し」とした売買対象物件となることが多いです。
この建物の解体作業に掛かる費用は、買主では無く売主が負担してくれます。
土地を購入するだけでは無く、これからその購入した土地に建物の建築も考えている買主としては、なるべく費用を抑えたいものですよね。
気に入った土地にすでに建物が建っている場合には、「更地渡し」の方がこれからの費用を抑えることができるのです。
不動産売買に置ける更地渡しについて！工程で問題が発生する場合も？
「建物があったとしても売主が解体して更地にしてくれるなら、他にある土地物件となにも変わりない」と思われるかもしれませんが、実はそうもいかないのです。
土地に建物を建てる際には、しっかりとした地盤を作るための地面の掘り起こしや地中埋設物の処理と言った作業が必要になります。
実は不動産用語における「更地渡し」には、「どこまでの作業が含まれているのか」という明確な定義はありません。
そのため、掘り起こし作業や土地から出て来た埋設物に対する処理などに掛かる費用が、売主負担となるのか買主負担となるのかトラブルが発生する場合があります。
また、実際に掘り起こしてみたら想定外の状態である場合もあります。
このように、更地渡しの工程の際に発生した異様（土地から出て来た異物など）や問題点について、どちらが負担するのかトラブルにならないためにも明確にしておく必要があると言えるでしょう。
まとめ
今回は、不動産売買における「更地渡し」についてご紹介しました。
不動産用語やその内容は、専門業者でないと難しいと思われがちですが、それぞれの意味を理解して契約に望まなければ、後々思わぬトラブルに巻き込まれないとも言えません。
不動産購入を考え始めたら、後から後悔しないように必要な知識を身に付けるように勉強していきましょう。
